現役自衛官が転職活動する前に知っておくべき民間の話

現役自衛官の大半は恐らく事業会社で働いたことのない人も多いだろう。したがって、業界であったり、職種の話がわからないだろう。その中で、想像して話て、トンチンカンなことを言ってしまうことがあるだろう。

少しでもそうならない為にも現役自衛官が転職活動をする前に知っておくべきことの業界情報や職種について紹介する。 ※以下、「2020最新版 史上最強自己分析<驚異の>超実践法

業界共通の職種と特有の職種

職種には全業界共通の職種と業界特有の職種とがあります。言い換えるなら、前者は、会社であれば必ずある職種であり、後者は特定の業界にしか存在しない職種になります。

業界とは同じ産業分野の仕事をする企業の集合体であリます。そこには絶えず熾烈な競争があります。この競争の勝敗を決めるのは売上に関して言えば、会社では営業部門が責任を持ちます。

しかし売るものがなければ売り上げは立ちません。そこで製品を生産します。では、その生産部門から生産される製品は誰が考えるのでしょうか。ここで大切な役割を持つのが研究部門や開発部門、企画部門になります。

こうして見ると、それらの部門が一丸となって会社の売上に直接的に貢献しているのがわかります。このように直接売上に関する部門を一般的にライン部門と読んでおります。

では、会社ではライン部門の働きを支える働きを持つ部門があります。この部門の存在がなければ、恐らく円滑な事業活動ができないであろう。

そうした役割を持つ部門としては、人の配置を決めたり管理したりする人事部、広報活動を専門として活動を展開する広報部、会社の経理関係を取り仕切る経理部、各部門にまたぐ案件や株主総会などの準備、その他間接部門のなんでも屋的な存在である総務部、そして企業が合法的に活動できるように法的な面でサポートする法務部などがあります。

これら間接部門を総称してスタッフ部門と言います。

このスタッフ部門こそ、企業活動を縁の下から支える部門であり、多くの会社が共通して持っている部門です。その逆に、ライン部門の場合は、業界によって色々な特色があります。

自衛隊であれば、スッタフ部門が後方職種になり、ライン部門が運用職種になるかもしれません。

専門職種

さらに業界別に見た場合、その業界特有の職種があります。例えば、放送などマスコミ業界特有の職種にアナウンサー職があります。また、新聞業界特有の職種に記者、あるいは医薬品業界や医療機器業界などに特有の職種にMR(医療情報担当者)、金融業界では金融アナリスト、ソフトウェア業界ではSEなど、その業界でした存在しない職種(これらを専門職)があります。

転職活動に当たっては、

1.とくかく「入りたい企業」で選んでいく方法。
2.志望企業を「業界」で絞るという方法。
3.適職を探すという観点から「職種」で絞るという方法。


があります。やりたい仕事が明確ならば、職種で絞っって転職活動をするより自分に向いた職場を探せます。

ただし、職種採用はまだ少ないし、入社後に希望職種につけるとは限りません。業界研究や職種研究は転職活動においては非常に重要になります。特に自衛官は民間の業界を知ることが大切です。

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