ITエンジニアって何？
「エンジニア」とは、コンピュータ、航空、自動車、音楽、医療など、様々な分野においてシステムを開発し、稼働する仕組みを作る専門技術職の人を指す広い意味の言葉です。エンジニアの中でも、「ITエンジニア」という職種があります。その「ITエンジニア」とは「パソコンや業務用の専用のコンピュータを使ってプログラミングをする人、もしくはコンピュータシステムの環境の構築をする人」であります。
３５歳定年説とは
IT業界には、「３５歳定年説」という言葉が浸透しております。理由としては、①仕事がハードなので体力的に限界がつくる
②脳が新しい技術を吸収しづらくなる
③会社から現場ではなく管理職的な役割を求められるようになる
といったものが挙げられています。体力低下、吸収力低下、管理職になるために３５歳以降は現場を離れざるをえないという根強い通説があります。
この点については、様々な意見があると思いますが、ITエンジニアの誰もが同意できることは、「３５歳以降はどう生きていけばいいかわからない」ということです。
３５歳という数字は極端にフォーカスされていて、３５歳以降に土曜なキャリアを積んでいけば良いのかという情報が不足しているので、不安は大きいのだと思います。変化が激しく先行き不透明なIT業界に置いて、ITエンジニアに未来はないのでしょうか。
将来どんな進路を選択すれば良いのだろうか
35歳定年説とは関係なく、ITエンジニアは歳をとるにつれ、組織を束ねる管理職へと進んでいく道をいくのか、あくまでも現場に残ってスペシャルリストとして技術・経験を磨いていくのか、という大きく２つの選択肢に迫られると言われています。仮に管理職の道へと進んでいった場合、会社の中での最高位は「CTO/最高技術責任者」という役職になります。ただし、当然のことながら会社の中での競争に勝ち残って初めて手に入るポストなので、そのポストに就き、また維持していくためのプレッシャーやストレスはかなりのものであります。
一方で、一生スペシャリストとして技術を磨いていく道を選択したいと思っても、それを認めてくれる会社は実はそれほど多くはありません。その理由は、人件費であります。今では年功序列という言葉はあまり使われなくなり、実力主義を採用する会社が増えてきているが、IT業界に置いては、この実力の中に「経験」も含まれるため、実質的にはどんな実力のあるITエンジニアでも会社に入って１年しか経っていなければ、会社の中にいる10年選手、２０年選手の給料を超えることはまずありません。
エンジニアは、３５歳までに、徐々に経営寄りのマネジメント職に上がっていくのか、そのまま技術を極め続けるのかを決めなければなりません。
そもそも、本当にITの会社を完全実力主義にしてしまったら、会社の古株達からしてみれば、ある日突然若して優秀なエンジニアが入ってきて自分たちの給料を超えられたり、自分たちの仕事がなくなったりするかもしれないということであり、そんな会社は安心して所属していられないのではないでしょうか。
特にITエンジニアになる人は、短期的に成果を出すタイプの人よりも長期的に根気よく粘り強く成果を出すタイプの人が多いので、やはり会社としては本人の実力を考慮しながらも、長く働いてもらえる環境を用意せざるをえないというのが実情なのでしょう。
独立起業という道
もう一つ、ITエンジニアの多くが一度は検討してみるのが「独立起業」という道もあります。エンジニアは手に職を持っているので、そのスキルをお金に変えやすいと世間では思われています。ただ、独立してフリーランスとなっても、結局は派遣社員や業務委託という形で企業に常駐している人が多いのが実状になります。それでは契約形態やお金のもらい方が変わっただけで実質は会社員と変わりません。
逆に正社員ではなくなるので、長期的に安定して仕事が得られなくなることを不安に感じるというジレンマがあります。
そうではないパターンとして一人もしくは仲間と複数人でベンチャー企業を立ち上げ、会社を上場するところまでこぎつけたり、大ヒットアプリやサービスを開発して一攫千金を狙うという道もあるにはありますが、こういった結果を生むには、本人の実力だけではなく、時代の流れや運も大きなウェイトを占めてくるので、残念ながら再現性はかなり低いと言わざるを得ないのです。
数々の成功モデルからビジネスの本質を学ぶことはできても、同じ結果を得ることは難しいのです。
また、もともとITエンジニアという職種の人は、自分の成功体験を世の中に発信している人がそれほど多くないのです。もちろん、有名サービスを開発してITエンジニアがインタビュー受けた記事はインターネット上にたくさん転がっていますが、本人の言葉で成功体験をノウハウにまで落とし込んで語っている例が多くないのです。
ITエンジニアにとっては、人生設計を考える上で「ロールモデル」にできる人を見つけることが難しく、このことも将来への不安を加速させる要因となっているのでしょう。
スムーズに独立起業を果たすには
ITエンジニアが会社に依存せず生きていけるようになるための「４つのステージ」というものを定義しております。ステージ１：本業［正社員］+副業［受託案件］
まずは会社をやりながら、「@SOHO」やクラウドソーシングなどのサイトから、副業で「在宅でできる案件」を取りにいく。日中は会社の仕事をしっかりとやり、「アフター９」や土日など、忙しいエンジニアといえ確保できる時間を遭って、副業により収入を稼ぐとともに、顧客との信頼関係を構築していきます。
ステージ２：本業［常駐型フリーランス］+副業［受託案件］
ステージ１で受託系の副業で顧客を開拓しながら、ある程度スキルに自信がついてきたら思い切って会社員を辞め、派遣社員でも良いので常駐型の案件に参加します。このスタイルの良いところは・常駐型の案件で安定収入を稼ぐことができる
・会社員時代よりも割り切って時間を確保しやすくなる
・会社員時代よりも自分にとって興味のある分野に携わりやすい
といった点が挙げられます。例えば、「自分はひたすらSAPの道を極めたい」と思っていても、会社員の場合には会社都合で全く関係のないプロジェクトに配属sれてしまいこともあります。
また、派遣社員の場合は残業代が必ずつくかどうかも重要視します。唯一のデメリットは、「将来への不安」であろうと思います。
ステージ3：本業［受託案件］+副業［自社ビジネス（B2C）］
受託案件の固定の顧客が増えてきたら常駐型の案件を減らすが完全に辞める形をとり、B2Cの自社ビジネスを立ち上げていく。B2Cの自社ビジネスのメリットは何といっても安定性で、B2Bといえる常駐型、受託型の案件は、相手があってこそのものなので、リスクがあります。例えばいくらこちらがきちんとやっていても、顧客のビジネスがうまく行かなくなれば、来月からの売上は0（ゼロ）になってしまう可能性もあります。
一方、B2Cの自社ビジネスというのは、B2Bよりも顧客が多くなるので、売上がある日突然０（ゼロ）になることはありません。きちんと納めれば確実に収入が見込める受託案件をこなしつつ、空き時間を確保して自社ビジネスを早く軌道に乗せられるかがキーポイントになります。
ステージ４：自社ビジネス専業
自社ビシネスが軌道に乗ってkチアら、受託案件は新規開拓をいったん止め、既存の顧客を維持する形にシフトしていきます。この頃にあると、受託系の案件も引っ張りだこになってしまっている可能性がありますが、そこはグッとこらえて、自社ビジネスを育てて行くことが重要となります。受託系の案件は短期的にはお金になりますが、所詮は「時間の切り売り」でもあり、ストレスフルでもあります。
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